就職みらい研究所では、2024年卒の就職先が確定した大学生を対象に、通学先の大学キャンパス所在地を基点とし、出身地および就職予定先所在地との関係を分析いたしました。その分析結果を地域毎にまとめましたので、ご報告いたします。
資料（PDF）にグラフやデータなどを掲載しています。
各地域毎に分割したPDFもございます。【内容】2)北海道 ～12)九州をぜひ、ご覧ください。
【地域区分】
《各地域ページは、以下の【1】～【9】から構成》
【1】各地域の傾向・就職活動で掛かった費用・出身高校所在地状況
【2】各地域の就職先分布
【3】各地域の地元就職意向
【4】各地域の地元就職に対する不安度
【5】地域以外出身者の大学キャンパス所在地での就職意向
【6】地域以外出身者の大学キャンパス所在地での就職に対する不安度
【7】各地域の地元に対する愛着度
【8】大学キャンパス所在地に対する愛着度
【9】地元および大学キャンパス所在地に対する愛着度と就職意向の関係
※出身地・就職先分布の定義は下方にございます。
【内容】
*地域毎にリンクを貼っております。
調査概要 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P3
「学校基本調査」（文部科学省）より見る、各地域における学生の分布 ・・・・・・ P4
サマリー ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P6
1) レポートの見方 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P14
2) 北海道 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P17
3） 東北（青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県） ・・・・・・・・・ P27
4） 北関東（茨城県、栃木県、群馬県） ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P37
5） 首都圏（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県） ・・・・・・・・・・・・・・・ P47
6） 北陸・甲信越（新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県） ・・・・・ P57
7） 東海（岐阜県、静岡県、愛知県、三重県） ・・・・・・・・・・・・・・・・・ P67
8） 京阪神（京都府、大阪府、兵庫県） ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P77
9） 近畿（滋賀県、奈良県、和歌山県） ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P87
10）中国（鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県） ・・・・・・・・・・・・・ P97
11）四国（徳島県、香川県、愛媛県、高知県） ・・・・・・・・・・・・・・・・ P107
12）九州（福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県） P117
地域の雇用と経済状況＜一覧表＞
1） 地域の雇用と経済状況 【学生数と初任給】・・・・・・・・・・・・・・・・・ P128
2） 地域の雇用と経済状況 【人口と雇用】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P129
3） 地域の雇用と経済状況 【産業】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P130
【サマリー】
大学キャンパス所在地の地域別における出身地・就職先分布を見ると、「①地域出身・地域内就職者」の割合が半数を超えているのは、北海道、東北、首都圏、北陸・甲信越、東海、京阪神、中国、九州となる。一方で近畿は、「④地域以外出身・地域以外就職者」の割合が多く、地域内に留まらない傾向が見られる。
地域出身者における地元に対する愛着度を見ると、「愛着あり・計」が8割以上の地域は、東北、中国、九州で、参考値ではあるが近畿、四国も８割以上となっている。
上記のほか、11地域毎に、地元就職の意向とその理由についてなど、より詳しい内容で分析結果を紹介しています。就職活動開始前後での気持ちの変化などから、地元就職を後押しするもの、阻害するものについて考察するヒントが得られます。詳しくは、資料（PDF）でご覧いただけます。
【調査概要】
■調査目的
大学キャンパス所在地毎に、大学生の出身地・就職先分布、地元就職意向、地元就職に対する不安度、愛着度、地域以外出身者における大学キャンパス所在地での就職意向などの傾向を把握することで、各地域の特徴を明らかにする。
■調査方法
インターネット調査
■調査期間
2024年1月5日～2024年1月31日
■調査対象
マクロミル社のモニターより、2024年3月卒業予定の大学生
■回収数
1,920人
■本レポートの集計方法
2024年1月時点で就職先が確定している大学生に対象を絞り、集計を実施した。
各地域の集計対象サンプル数は以下のとおり。
■調査実施・分析協力機関
株式会社マクロミル
【出身地・就職先分布の定義】
大学キャンパス所在地を基点に、対象者の「出身地」「就職先の所在地」をもとに調査対象者を分類した。
なお、地域別は地域単位、各都道府県は都道府県単位で分類しているため、地域全体と地域内の都道府県合計の構成比は一致しない。
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